「江戸の三名妓」の最後の1人は、吉原で11代続いたとも言われる名跡・高尾の2代目（?1641（寛永18）～?1660（万治3））。仙台大夫という別名の通り、仙台62万石3代目藩主で伊達政宗の孫・綱宗に身請けされた。大河ドラマにもなった小説『樅の木は残った』で知られる伊達騒動に登場する放蕩三昧の殿様である。 高尾を抱えた妓楼の三浦屋は、綱宗に高尾と同じ目方の小判を請求。綱宗はそれに従い3000両、現在で言えば約3億円に当たる金額を支払ったという。 その後の高尾の運命には諸説あって、身請け後に帰郷する船上で、他の情人の存在を知った綱宗に斬殺された、綱宗とともに天寿を全うした、あるいは三浦屋の別宅で病没した、などなど。もちろんこれだけの金額が動く例はごく一握りである。 こうした頂点に立つ遊女たちは、読み書きはもちろん、茶道、書道、和歌・俳句、琴、三味線、さらに囲碁、将棋などあらゆる芸に通じていた。自ら流派を名乗った能筆家もいたし、『源氏物語』『伊勢物語』といった古典に詳しい者もいた。今なら芸能人兼文化人といったところか。 大河『べらぼう』劇中で高利貸・鳥山検校に、実に1400両――約1億4000万円――の高額で身請けされた松葉屋の5代目瀬川もその一人だ。踊りや詩歌、唄、書画に長けて江戸中の尊敬を集めたが、同じ瀬川でも著名なのはむしろ二代目、四代目で、書道と易道に突出した才能を示していた。 しかし鳥山検校は5代目瀬川を身請けした3年後の1778（安永7）年、悪辣な商売ぶりが露見して全財産を没収され、江戸から追放されるという重罪に。それ以降の瀬川の足跡は不明である。（つづく）   ✳︎主な参考文献；安藤優一郎『江戸の色町 遊女と吉原の歴史』（株）カンゼン

食料安全保障に逆行する国の減反政策 （写真　農林水産省HPより）  　日本の米が中国で徐々に評価を上げている。中国で人気があるのだからもっとたくさん輸出したら良いという声が聞かれる。確かにその通りであるから少し調べてみた。日本から中国への米輸出量は2019年の1007トンを境に減少しており2021年には575トンとなっている。中国での日本米の評価は上がっているのになぜ日本米の輸出量は増えないどころか減少しているのか。それには2つの要因が考えられる。  　1つ目は日本から中国へ米を輸出するにあたり検疫条件が厳しいこと。日本産米の中国向け輸出に当たっては植物検疫条件により中国側が認可した指定登録施設で精米・燻蒸等がなされた米のみ輸出できることとなっている。現在、精米工場は北海道のホクレン農協、神奈川の全農パールライス、兵庫の神明の3か所、燻蒸倉庫は小樽倉庫、石狩倉庫、酒田港西埠頭2施設、上組3施設の7か所となっている。精米工場や燻蒸倉庫の認可数を中国当局が絞ることで輸出の増加を抑制しているのではないかと指摘されている。実際はどうだろう。一般的な業務用精米卸メーカーで導入されている精米機でどのくらいの処理能力があるのか計算してみた。ミルモア精米機HPR25Bは業務用としてロングセラー商品である。ミルモア精米機HPR25Bの精米処理能力は1500キロ/時間であるから、1日8時間稼働させたとして12トン、年間稼働日数を250日として年3000トンとなる。ミルモア精米機HPR25Bを認可した3工場に1台ずつ設置されていたとしたら9000トンとなる。（つづく）

政府の負債は国民の資産である 　石破政権が岸田政権時代の財政政策を継承しているとすると令和7年度には基礎的財政収支（プライマリーバランス）の黒字化を実現する路線を堅持するということになる。現在の見通しによると黒字化を達成できる見込みである。その背景として、企業の好業績や物価高を背景に税収が増え、社会保障費抑制などの歳出改革が進むことなどが挙げられる。達成幅は8000億円程度。GDPの0.1％相当に当たる。 　これまで特例公債法を繰り返し制定することで先延ばしを続けてきたが、本来は財政法で赤字国債の発行は禁止されている。太平洋戦争末期に当時の政府が赤字国債や戦時国債を濫発したことで過度のインフレを招いたことから財政法第4条で赤字国債の発行が禁止された。第5条では日本銀行に引き受けさせることも禁止している。よって、公債は市場を受け皿とした上で日本銀行が長期国債を買い入れている。財政法の規定には但し書きで例外的に公共事業費等の為の財源調達に国債発行を認めている。建設国債がこれにあたるが建設国債を発行しても尚財源が不足する場合に公債を発行する為の特例法が特例公債法である。 　現在、コロナ禍明けの輸入物価高、コストプッシュ型インフレに見舞われている。物価高で国民生活は苦しめられるが税収だけは上振れて好況を博している。実質賃金は賃上げが物価高に追いつかずマイナスで推移している。それだけではない。賃上げに伴い税額も上がる。累進課税制度によって所得税も上がる。物価高と累進課税分が賃上げ以上になっている、所謂ブラケットクリープの状態に陥っている。インフレ局面では税額の調整は必須である。岸田政権下ではこれを放置したことから実質的に増税している状態に陥っている。（つづく）

地方議員の無駄を許すな！亡国の徒が跋扈するこの国の惨状を見よ！ 　長野県白馬村が今年１月１６日～２月１０日にかけて、現職の副村長と同じ月額５９万１０００円の給料（任期は４月１日から４年）で公募していた副村長について、適任者がおらず候補者の採用を見送ると発表した。応募には県内外から１８人の申し込みがあった。高収入ゆえか１８倍の競争だから相当なり手は多かったといえるが、反対の事例として、副村長のような公務員ではないものの地方議員の「なり手」は不足している。地方議員はベラボーな年間高額報酬を得ている。政務活動費を含む報酬は、都道府県議会議員が約２０００万円超、市区議会議員で７００万円～１０００万円超、町村会議員が３００万円～４００万円で、議会が開かれるのは毎回1時間程度、年間稼働４０日～９０日。そのくせ政策などは職員に丸投げだから、不勉強にして高額時間給まさに“やらずぶったくり”の職業だ。カネとヒマがありすぎるから「淫行」に「不倫」「薬物使用」「酒酔い運転」挙句は数年ごとにアゴ・アシ付き、中には“チン付き”まである海外視察旅行ならぬ海外慰安旅行まであるのだから事件を起こさない方がムリというものだ。おまけに地方議員は利権だらけで、それを貪り食えるオイシイ身分なので、世襲議員がゴロゴロいて、河村たかし衆議院議員がかつて「海外の地方議員はボランティアが主流。それに比べると日本はおいしいから家業になっている」と批判したが、この発言は正鵠を射ている。 　それがだ。総務省の調べでは２０１９年４月の統一地方選挙で、全国の９３町村で立候補者が定数に満たないために投開票を行わず、立候補者全員が無投票で当選した。無投票当選の割合は２３.３％となり、過去最高を記録した。無投票当選は毎回増えている。人口の多い大規模自治体議会の議員は「高待遇・高額報酬」、人口の少ない小規模自治体議会では議員のなり手が不足しているのは報酬が少ないからだと論陣を張り、報酬額アップを勝ち取る議員が数多くいる。都道府県議会議員への立候補者が少ない理由は「１人区」が多いからだ。「複数区」の場合民意は反映されやすいが、「１人区」の場合には、現職や自民党所属議員が有利になるということで、「どうせ当選できないから」と他の立候補者が出なくなり、投票が行われずに無投票当選が決まってしまうというカラクリなのである。都道府県議選における自民党の当選状況は、全国の1人区で６８.９％も占めている。しかも衆議院の小選挙区制には、「死に票」（当選者の決定に結びつかなかった票）を減らすための比例代表制があるが、地方議会では1人区でいったん当選してしまうと多選が可能になり、利権を貪る＝オイシイから家業という腐敗の構図を作ってしまう。 　国政についても日本の人口の２.６倍あるアメリカの上下両院議員数が５３５名に対して、日本の衆参両院議員数は７１３人もいる。上から下まで議員は大削減すべきなのだ。  

 大手3社、中古スマホ、格安スマホの台頭で危うし！   最近、高額化の影響を最大原因にスマートフォンの販売台数が減少傾向だ。だがもはや生活必需品と化したスマホを求める人々が急にいなくなったわけではない。一部の消費者比較的安く買い求められる中古品に流れているからだ。ММ総研によると、２０２３年度の国内中古スマホ販売台数は２７２.８万台（前年度比１６.６％増）で過去最高となり、２８年度には４３８万台を予想している。中古スマホはＳＩＭフリーやロック解除済みの品を選べば、電話番号を変えずに機種変更ができる。日本でも、用途ごとに機種を分ける「２台持ち」需要が浸透しつつある。子供に与える初めての携帯電話として、あえて中古品を選ぶ親も増えている。この空域にМＶＮＯ（移動体通信事業者から回線を借りる）業者が参入できる余地ができている。メルカリは３月４日、МＶＮＯ市場に参入し、メルカリモバイルを開始すると発表したが、同社はＮＴＴドコモの回線を使い、料金プランは月額９９０円（２ＧＢ）と２３９０円（２０ＧＢ）の２種類だけとシンプルさをウリにしている。メルカリに先立つ２０１６年以は、イオンモバイルがМＶＮＯ（回線はメルカリと同じドコモ）市場に参入した。過度な新品端末の値引きをめぐる規制強化も中古・新規参入両業者に味方する。大手キャリアによる「１円スマホ」を規制しようと、国は１９年１０月に電気通信事業法を改正して、携帯電話と回線契約をセット販売する際の値引きに２万円（税抜き、以下同様）の上限を設けた。２３年１２月には、値下げ上限が４万円（端末価格が４万円以下の場合は上限２万円）に緩和された。一方、これまでは除外されていた端末単体での販売も対象となり、実質的に規制は厳しくなった。中古・格安スマホを販売するゲオモバイル（ＫＤＤＩとＵＱmobileの回線使用）を展開する業界最大手ゲオホールディングスでも、２０２３年度の中古スマホ・タブレットの売上高は約３５７億円（前年度比１２.３％増）を達成。勢い付くゲオモバイルは店舗を２０２５年度中には８００店舗に増やす計画だ。  「生活必需品だから」に胡坐をかいてきた大手３社のシェアは確実に食われつつある。  

      明日はどっちだ？　ジョーじゃないよ、ホロンだよ　 　「Ｎスタ」降板、それは突然にしてナゾの出来事だった。昨年１２月２６日の「Ｎスタ」（ＴＢＳ系）番組内で、メインキャスターのホラン千秋（36）が、今年３月での卒業を発表したのだ。ホランの本来の志望はアナウンサーで、全ての民放キー局のアナウンサー試験を受けたがいずれも不採用。「Ｎスタ」のキャスター就任は悲願ともいえる就職先だった。そこで可能性があるのは、フジテレビ出身女子アナの“アヤパン”こと高島彩が２０１７年４月からＭＣを務めるテレビ朝日系の「サタデーステーション」だが、賞味期限が切れかけている高島に代わって上昇志向旺盛なホランがキャスターで満足するとは考えにくい。そんなことからステップアップの次なるステージとして、７月に予定される参院選の目玉候補として浮上しているという話も永田町界隈から伝わってくる。 　「政治家転身」というと政治家そのものになったわけではないが、思い出すのは、２０１９年８月に衆議院議員の小泉進次郎と結婚した滝川クリステルだ。２人には共通点が多すぎる。クリステルはフランス人の父と日本人の母のもとに生まれるが、ホランもまたアイルランド人の父と日本人の母の間に生まれた。高校はクリステルが都立青山高校、ホランは都立国際高校とともに難関都立高校卒。そして大学は、クリステルが青山学院大学文学部フランス文学科、ホランが青山学院大学文学部英米文学科卒と学科は違うが、同じ文学部を卒業している。２人の共通項はまだある。クリステルは、２０００年にフジテレビを受験するも不採用で、その後、系列子会社の共同テレビジョン（現：フジ・メディア・ホールディングスの連結子会社）に初の新卒アナウンサーとして入社した。ともに第一志望を挫折しているのだ。 　クリステルの様に政治家をパートナーにするのではなく、政治家になってしまうのか、ホランの明日はどっちだ。  

フランスに右に倣え！直ちに観光立国を目指せ、ニッポン 　今年１月は、中国の春節が始まり、暇な中国人観光客が増えたこともあって、単月としては過去最高の３７８万人の訪日客数を記録した。オーストラリアや米国からのスキー客も増えている。観光立国を目指す政府は、昨年３月に閣議決定した「観光立国推進基本計画」で「持続可能な観光」「消費額拡大」と共に「地方誘客促進」を掲げた。全国１４地域を複数年、集中支援するモデル地域に選定し、北陸エリアや松本・高山エリアなどで効果が出てきている。政府は、２０３０年に訪日客６０００万人、消費額１５兆円を目標に掲げているが、決して不可能ではない状況となっている。昨年のインバウンド（訪日客）数は、過去最多の３６８６万人となり、消費額も８兆円を超える勢いだからだ。 　一方、１カ所に訪日客が集中したり、市民の生活圏に観光客が押し寄せることによるオーバーツーリズム（観光公害）も各所で起きている。京都市では訪日客の増加で市民の足であるバスの混雑が深刻化し、他の観光地ではゴミのポイ捨て、民泊の増加による住宅地の騒音が問題になっている。こうした負の部分はあるにせよ、海外インフルエンサーのＳＮＳへの写真投稿に惹かれ、これまで観光客が来なかった地方のコンビニの前からの富士山撮影や某スポーツ漫画の聖地に訪日客が訪れ、交通安全上の問題も起きているものの訪日客ははせ参じてくる。インバウンド需要の高まりは歓迎すべきであり、観光およびその関連産業は、将来、日本の産業の大きな柱となるとみられる。とりわけ地方は観光振興への期待が大きい。そのためにも地方への誘客、拡散が重要となってくる。それと同時に、文化大国のフランスが観光大国であることに倣い、インバウンド戦略を文化戦略とする施策を早急に行うべきだ。  

警視庁は、いつになったら過剰公務〝被害者〟と会うのか。このまま永遠にシカトを決め込むのか。 （写真　警視庁HPより） 　警視庁麻布警察署警察官による過剰すぎる公務で大けがを負ってしまった男性Aだが、一年が経過する今も、最初に担ぎ込まれた病院である聖路加病院に月に１回通院している。何の抵抗もせずにいきなり固い舗道にたたきつけられたのだ。繰り返すが警察官の得意技（かどうかは知らないが）〝大外刈り〟はれっきとした柔道技だが、柔道の公式試合でも一時は危険技として〝禁じ手〟あつかいになっていたこともあるのだ。そんな技を喰らわされて無事であるはずはない。それ故に男性は聖路加病院に毎月通っているのだ。 　「経過は芳しいと言えません。強く打った背中はしばしば不意に痛くなりますしね、手足だって妙な痺れが出ています。そりゃ仕事にだって影響出ますよ。どうにも気持ちが晴れない。治療費にしてもぜんぜん馬鹿にならないのです。正直、この先、不安でなりません。けれども警視庁からはうんともすんとも言ってきません。こちらから見解を聞いてもなんにも返ってこないのです。警察がこんなに不誠実だとは夢にも思いませんでした」。 　男性は悔やむ。 　それには大きな理由がある。実は男性は石川県金沢市在なのである。一か月に一回の通院などといっても下駄ばきで近所の医者に行くというのとはわけが違う。北陸新幹線に片道数時間揺られて上京し、治療を受け、金沢にとんぼ返りする。かかる経費はすべて男性持ちである。言うまでもないが通院の日はまるきり仕事などできない。被疑者でもないのに大外刈りを掛けられ重傷を負い、その後の治療代はすべて自分持ち、こうなるともう不条理以外の何ものでもない。それでも警視庁からは男性に向けて一切何のアプローチもない。電話一本すらないのだ。 　このにわかには信じがたい〝事件〟、この決着はどのようになるのか。本サイトは今後もその経緯を見守っていく。

中国への対抗策、多国籍間の連携が必須 （写真　防衛省HPより） 　日本は東シナ海、フィリピンは南シナ海で中国の脅威にさらされている。地域の平和と安全を守るため日比は、日米比の枠組みの強化が風雲急を告げている。中国は沖縄県・尖閣諸島周辺で領海侵入を繰り返し、操業中の日本漁船に接近するなどの危険な行為を繰り返している。フィリピンと領有権を争う南シナ海では、中国海警局の船舶がフィリピン側の船に放水銃を使用するなど、さらに過激な行為で地域の平和と安定を脅かしている。そこで先月、フィリピンを訪問した中谷元・防衛相が、同国のテオドロ国防相と会談し、自衛隊と比軍の連携強化に向け、部隊運用担当者間の戦略的対話の立ち上げに合意し、さらには中国を念頭に米国やオーストラリアといった同盟国・同志国との連携を深める方針も確認した。 　２０２３年１１月には当時の岸田文雄首相が、フィリピンのマルコス大統領と会談し、自衛隊と比軍の往来に関する「円滑化協定（ＲＡＡ）」締結に向けた交渉開始で一致したほか、同志国を対象とする「政府安全保障能力強化支援（ＯＳＡ）」を初めて適用し、フィリピンへの沿岸監視レーダー供与で合意した。ＲＡＡは相手国に入国する際のビザ（査証）取得や武器・弾薬を持ち込む際の手続きを簡略化するという内容を持ち、日比両政府は２４年７月に署名している。この協定により、日本が「準同盟国」と位置付ける豪州、英国に続いてフィリピンが３カ国目という重い関係を結ぶこととなった。「準同盟国」とは、日本にとって唯一の同盟国である米国に準じ、安全保障分野で協力関係を結ぶ国のことを指す。フィリピンは日本のシーレーン（海上交通路）の要衝に位置し、日比両国は共に米国の同盟国だ。日本は中国を念頭にフィリピンとの「準同盟」を強化する必要がある。中谷防衛相は日比会談後の共同記者発表で、「インド太平洋地域の平和と安定を維持するためには、防衛面の協力をさらなる高みに引き上げていく必要がある」と述べた。 　「力による現状変更」を目指す中国に対して平和を守り抜くには、多国籍間で抑止力を向上させる以外に方策はない。  

　江戸期の3大遊郭――大阪・新町、京・島原、江戸・吉原――には歴史に名を残す遊女が何人もいて、その名跡のいくつかは代々受け継がれた。 京ではやはり吉野太夫が今に名を残す。特に島原移転前の六条三筋町にいた二代目（1606（慶長11）～1643（寛永20）、本名）はその名が清国にも届き、著名な詩人が詩を作ったとも言われている。林弥（りんや）という禿から14歳で太夫――遊女の最上位――の座に就いた吉野は美人で聡明なうえに香道の造詣が深く、宴席の座持ちもよく大きな評判になったという。 時の関白・近衛信尋と京の町衆で連歌作家の灰屋紹由が取り合い、最後は紹由が26歳の吉野を身請けしている。 大阪・新町では夕霧（ゆうぎり、1652?－1678年）大夫が著名だ。本名を「てる」と言った。井原西鶴も『好色一代男』の中でその端麗な容姿と人柄を絶賛した。 京・島原で名を高めてから新町に移籍。礼儀正しいうえに宴席を自ら盛り上げる明るさがあった。客の身分に分け隔てなく持てなすホスピタリティも満点で指名が殺到。重複したら代わりに下位の遊女を派遣して座を持たせたのは、大河『べらぼう』の松葉屋・瀬川と同じだ。 しかし、移籍後わずか6年後の正月に死去。22歳ないし27歳とされる。僧侶が祈祷を行い、名医も懸命に治療したというが、その甲斐はなかった。死後1カ月で歌舞伎『夕霧名残の正月』が上演され、「夕霧忌」が新年の季語ともなったという。 この両名とともに「江戸の三名妓」と呼ばれるのが吉原の二代目高尾大夫である。（つづく）   ✳︎主な参考文献；安藤優一郎『江戸の色町 遊女と吉原の歴史』（株）カンゼン