先日、生まれて初めて『マリオカート』というゲームをやったら、車酔いした。 場所はスーパー銭湯にあるアーケードゲームである。 俺は湯上がりにビールを一杯呑んでいた心地良さもあってか、今、プレイしなければこの さき一生することはないだろうとコインを入れた。 一瞬、これは飲酒運転ではないのかと不安になりながらハンドルを握ると、マリオの顔の 中に、その場で撮影された俺の顔が現れた。誰なんだこいつ！と困惑している内に画面は スタート地点に変わり、ハンドルを切ってないのに俺の車が走り出した。 うねうねした道を進む感覚は、夢の中で車を運転しているのに酷似している。俺は車酔い のような気分になりながら、どうにかゴールまで辿り着いたのだが、続けるには課金が必 要だった為、そこでやめることにした。 運転免許を持ってない俺は、飲酒運転の疑似体験をしたような気持になった。 次に来た時は、ビールは『マリオカート』のあとに呑もうと思った。

パ・リーグの上位チームの戦いは息苦しい緊張感が続く。 　佐野氏は「日本ハムがゆいいつ、頭１つ抜け出しそうな感じですが、それをソフトバンクとオリックスが必死に追いかけているという構図がオールスター前までは続きそうです」と解説する。 　現役時代もシーズンの「流れ」について、いろいろな経験をしてきた佐野氏は「実は流れがくるのって、意外とささいな事から始まることが多いんですよ」と明かす。 「例えば、相手チームにリードを許しての試合。二死一塁のチャンスが来たが、対戦投手が良すぎて点はなかなか取れそうにない。そんな中できれいなヒットではなくて、『どん詰まりのポテンヒット』で点が入った。ちょっとしたあやで『勝ちを拾えた』。そういうゲームで流れが来たりするものなんです」 　逆に言えば「目に見えないミス。こういうのが出てくると、ほころびがでてくるものです。上位チームはそこに気を付けていかないといけませんね」と指摘。 　最後は「私も現役時代で痛感しましたが、やっぱり当たり前のことを当たり前にやってるチームが最後には勝っていると思います」とした。

 熱烈中華食堂・日高屋を運営するハイデイ日高は、２０２５年２月期決算で、売上高５５６億円、純利益４１億円と、共に過去最高を記録した。 同社の青野敬成社長は、メディア向け発表会の席上、好調な業績の理由に、コロナ禍が明けて客が戻ってきたことを挙げた。 また「女性同士が飲み会に利用したり、子供連れの家族が食事に訪れたり、客層が変わってきている」とコメントした。これは、かつての男性中心の顧客層から年齢、性別関係なく、より多様な層へと広がりを見せていることを示している。 いまや客全体の３５％が女性だという。ＢＳ－ＴＢＳの人気番組「町中華で飲（や）ろうぜ」に登場する女性タレントが、真昼間からビールなどなんでもござれで、ガンガン飲ることへの影響が大なのだろう。 「女性客増の背景には、２０２０年のオリンピックを機に東京都内の喫煙ルールが変わり、店舗が完全禁煙化（一部喫煙ルーム設置）されたことが挙げられます。たばこの煙を気にして来店を控えていた女性客や家族層が新しく入ってくるようになったのです」（飲食業界ライター） 　鉄板支持層の男性客のつなぎ止め策も実施する。７月４日から８月下旬にかけて「日高屋」全店で「生ビールvsハイボール祭」として両ドリンクを通常価格から２０円値下げするキャンペーンや砂肝を使った期間限定メニュー「コリ旨！砂肝」を２１０円で販売するなどの「ちょい飲み」層へのサービスを打ち出したのだ。 関東に４２２店を展開する日高屋が、この夏のキャンペーンを通じて、どのような賑わいを見せるのか、今後の動向に要注目だ。

2020年6月30日、中国政府は香港国家安全維持法（国安法）を施行した。この法律は、国家分 裂、政権転覆、テロ活動、外国勢力との結託を禁じる内容で、香港の政治・社会状況を一変させ た。2019年から2020年にかけての激しい抗議デモや治安当局との衝突は記憶に新しいが、5年後 の2025年、香港は大きく変貌している。 抗議デモの終息と「中国化」の進行 　2019年、逃亡犯条例改正案に端を発した大規模な抗議デモは、香港の若者や民主派を中心に自 由と自治を求める運動として世界の注目を集めた。しかし、国安法の施行により、これらの運動 は急速に沈静化した。国安法は曖昧な条文で広範な行為を規制対象とし、最高で終身刑を科す可 能性があるため、市民の言論や集会の自由は大きく制限された。デモ参加者や民主派の活動家は 逮捕され、著名な活動家やメディア関係者の多くが投獄または国外へ逃亡した。 　現在、香港の街頭では反中国的なスローガンや抗議活動はほぼ見られなくなった。かつての「 光復香港、時代革命」の叫び声は過去のものとなり、公共の場での政治的発言は自己検閲される ようになった。香港政府は国安法を活用し、民主派の政治団体やメディアを解散させ、独立系の 新聞社「蘋果日報（Apple Daily）」も2021年に閉鎖に追い込まれた。これにより、香港の報道の 自由度は急落し、国際的な報道自由度ランキングでも大幅な後退が見られる。 　さらに、教育現場でも「中国化」が進んでいる。学校のカリキュラムは中国の歴史や価値観を 強調する内容に改編され、愛国教育が強化されている。若者たちがかつて掲げた民主主義や自由 の理念は、公式な場ではタブー視されるようになり、香港のアイデンティティは中国本土のそれ に近づいている。 市民の海外移住と人口の変化 　国安法の施行後、香港市民の海外移住が急増した。特に若者や高学歴層、専門職の人々が英国 、カナダ、オーストラリアなどへ移住するケースが目立つ。英国は2021年にBNO（英国国民海外 パスポート）保有者向けの特別ビザ制度を導入し、数十万人の香港市民がこれを利用して移住し た。 　一方、香港への中国本土からの移住が増加している。中国政府は香港への経済的統合を進める ため、本土からの投資や人材流入を奨励している。香港の住宅市場やビジネス環境は本土出身者 にとって魅力的であり、新たな移民が香港社会に新たな影響を与えている。しかし、これにより 香港独自の文化や広東語の使用が希薄化し、市民の間でアイデンティティの喪失感が広がってい る。 経済と国際的地位の変容 　香港はかつてアジアの金融ハブとして繁栄したが、国安法施行後の政治的抑圧は国際的な信頼 を揺らがせた。多くの外資系企業は香港での事業継続に慎重になり、一部はシンガポールや東京 へ拠点を移した。香港証券取引所は依然として重要な市場だが、投資家の間では地政学的リスク への懸念が高まっている。 　それでも、中国政府は香港を「一帯一路」構想や大湾区計画の要として位置づけ、経済的な中 国化を推進している。本土企業による投資やインフラ開発が進む一方で、香港の経済構造はます ます中国依存を強めている。この結果、香港は国際的な金融都市としての独自性を一部失いつつ あるが、中国経済圏内での役割は強化されている。 社会の分断と沈黙の文化 　香港社会は現在、深い分断を抱えている。国安法に反対する市民は声を上げることが難しくな り、沈黙を強いられている。一方で、中国政府を支持する層や現状を受け入れる市民も存在し、 意見の対立は家庭や職場での摩擦を生んでいる。ソーシャルメディア上でも、国安法違反を恐れ て政治的発言を控える傾向が強く、かつての活発な議論は影を潜めた。 　若者たちの間では、将来への不安が広がっている。自由を求めて海外移住を考える者もいれば 、香港に残り現状に適応しようとする者もいる。しかし、共通するのは「香港らしさ」が失われ つつあるという感覚だ。広東語の使用が減り、中国本土の文化や価値観が浸透する中で、香港の 独自性が薄れていくことに、多くの市民が複雑な思いを抱いている。 香港の未来 　国安法施行から5年、香港は中国化の道を突き進んでいる。かつての自由で多様な都市は、政治 的抑圧と人口流出により大きく変貌した。国際社会は香港の状況を注視し続けているが、中国政 府の影響力は揺るぎない。香港市民の多くは、新たな現実の中で生きる道を模索しているが、そ の過程で失われた自由とアイデンティティを取り戻すのは容易ではない。香港の未来は、中国と の関係性や国際社会の動向に大きく左右されるだろう。金融ハブとしての地位を維持しつつ、独 自の文化と自由をどの程度守れるのか。2025年の香港は、その岐路に立っている。

阪神が独走態勢を整えつつある。 「広島、巨人、横浜など、ほかのチームの戦い方を見ても、勢いがつくような戦い方をしていません。反発するような感じがない」と佐野氏は言う。 　チームの強さの理由はは「藤川監督のビジョンというものをチーム全体が把握しているというのが大きい。藤川監督を選手が信頼している」と佐野氏は指摘する。 「岡田監督の時はやっぱり、レジェンド監督なんでね。厳しい面もある。選手が岡田監督の目とか呼吸など、いろんな所を気にしていたと思うんですけど、いまのチームにはそういうピリピリした部分は感じられない。大げさに言うと『うしろにうちらの大将がいるからやったろうぜ！』というのを感じる」（佐野氏） 　その証左として佐野氏は森下を例にあげる。 「森下選手を見ていても風通しがいいのを感じますね。どちらかというやんちゃな発言が多い選手ですが、のびのびとやっている。岡田監督のもとではおそらくできなかったでしょう」。 　最後には「どちらかといえばこれまでは近本のチームだったが、いまは森下、佐藤輝がチームを引っ張りだした。それが周囲にもいい流れを呼び込んでいると思います」と締めくくった。  

　男女共同参画社会基本法の施行から25年が経過した今でも女性の社会参画や経済的自立 等で行政の努力が足りないという。何を根拠に足りないというのか不明であるが一度握っ た権益は絶対に手放さないのが世の常。女性の社会参画が足りないと訴える活動家達が今 回新たに欲しがっているのが男女共同参画の「ナショナルセンター」である。独立行政法 人男女共同参画機構を創設し総合的に施策を行うナショナルセンターを構築するとしてい る。ナショナルセンターの作ることが国の実施体制を強化になると主張する。同機構に「 センターオブセンターズ」としての機能を付与し、地域における諸課題への取り組みを強 力に支援することで女性に選ばれる地方づくりを後押しする。女性に選ばれる地方づくり とは何を意味するのか。それこそが性差ではないのか。日本の主要公共団体が既に男女共 同参画センターを設置済みである。国からの予算目当てであろうか、多くの自治体がたけ のこの如く開設した。地方自治体にとっては男女共同参画計画を策定し専門部署をつくる だけで国からの多額の予算が下りてくる有難い制度である。多くの男女共同参画センター では絵やポスターの展示や掲示、男性のためのお料理教室、思想的活動家のセミナー、外 国宗教の普及活動などが覆面を被った状態で実施されているような印象が強い。全国的に 展開済みの男女共同参画センターのボス的な存在を後付けで作ろうというのが今回の法案 。しかも、独立行政法人を設置する法律である。政府から独立して運営される法人である ことから「金を出しても口は出すな」的な発想だ。新たに設置される独立行政法人だけで なく各地の男女共同参画センターもそれに紐づいて法的に位置づけられることになる。行 政から独立して運営することで民間企業などの経済活動団体とも縛りなくかかわりを持つ ことができる。利権構造を強化するだけの法案になりはしないか。 独立行政法人男女共同参画機構は女性の中央官僚の天下りポスト、男女共同参画センタ ーは地方自治体の天下りポスト。例えば元横浜市経済局長の星崎雅代は横浜市男女共同参 画推進協会理事長になっている。国立女性教育会館、働く女性の家、女性相談センター、 日本女性財団、婦人相談所、女性SOS総合センター、女性まちなか保健室、女性活躍支援 センター、働く女性スクエアなど天下りではないが男子禁制のような施設や部署が際限な くでき続けている。本当にこれらは必要なのか。女性差別や不利益を強いられることはそ んなに多いのか。俄かに信じがたい。（参議院議員政策担当秘書　紅 良作）

　オランダ商館長ティチング『日本風俗図誌』には、先に述べたような田沼意知暗殺時の詳しい 状況とともに、「諸事情から察するに、幕府の最高位にいる数名がこの事件に関与しており、 この事件をそそのかせたように思われる」と、かなり明快な記述が残っている。 さらに、「もともとこの暗殺の狙いは、田沼主殿守（意次）と山城守（意知）改革を妨げるた めに、その父親のほうを殺すことにあったとも言われている」として、将軍家治と昵懇な意次・ 意知親子の一族が続々と要職に就き、改革を進めていく流れを止めるには、高齢の意次より息 子を亡き者とすれば、意次にもこれ以上の痛撃はない、とい断定調の記述があるのだ。 さすがに暗殺の首謀者について実名では書かれていないが、あまりに詳細な記述には相当の信 用を置いてもよいと思われる。ティチングは「才幹あり進取の気性に富む山城守（意知）に大 いに期待されていた」と、意知について日本の将来を考えるただ１人の人材だったと評価し 、「意知が殺されたことで、日本が外国人に開放され、日本人が他国を訪問する時代が来ると いう希望はまったく絶たれてしまった」と残念がっている。（つづく）