歌詠みの父の最後の下の句は「心ならずも居留守を使う」 「病名は『擦声』と書いてあるんだよ」肺病みの父つぶやくように 日一日、力を失う身にありて一度たりとも病名を問わず 天井の節を見上げる一日をいつまで長いと思えていたか ブーンと蚊　思わずパチン・・なす術もなく父は刺されていしか 庭先の白梅今年も花つくを父の座りし位置から見ている いわゆる短歌っぽい題材をあまりよくすることはない私だが、鉄道兵としての父を2週にわたって書いたので、昔の作品だが父の死を詠んだ歌を記す気になった。これらの他に、瀕死の病床を歌ったものもあるので、次週に書くことにする。 ちなみに冒頭の歌で取り上げている父の最後（ではないが死の間際の歌であることは間違いない）の歌は、次のようなものだった。 玄関にてフォーンを二つ押してゆきぬ心ならずも居留守を使う ベッドに付したきりで、来客にも出ていけない父は、この歌を残した。（この項、続く）

 1787（天保7）年4月、11代将軍・徳川家斉が誕生した。その父・一橋治済は松平定信の老中就任 に向けて、田沼派を粛清していく。 就任の障害となっていたのは、それに頑強に反対していた田沼派の大物側衆・横田準松（のり とし）だった。それを、同年5月に始まった「天明の打ちこわし事件」を上に報告しなかったと いうカドで罷免している。 天明の大飢饉とそれによる米価の高騰が引き起こした江戸期最大の打ちこわしとして知られる この騒動は、5月20日に江戸・赤坂の米屋が襲撃されたのを皮切りに江戸・大阪で次々と拡大し ていったが、怒った民衆の勢いが波及していったというより、きちっと計画的で統率が取れて いたとも言われている。 しかも、11代将軍候補・家基の殺害にも暗躍した御庭番たちが、詳細なリポートまでまとめて いるのだ。恐らく治済の指図であろう。 準松はこの打ちこわしについて家斉に問われ、「平穏無事」と回答したとされている。準松は即 座に罷免され、翌6月の19日、松平定信が老中の座に就いた。（つづく）

　元阪神の藤波晋太郎投手（３１）がＤｅＮＡ入りし、３年ぶりに日本球界に復帰することが判明した。   　藤波は今季、マリナーズとマイナー契約を結んでいたが、メジャー昇格はなかった。   　ハマの地で藤波の復活はあるのか？　ＤｅＮＡサイドはＡＩやデータ活用のメカニクス改善にも自信を見せているが、佐野氏は「メカニクス改善からのアプローチは逆効果だと思います」と指摘。むしろ、気持ちの変化の方が大事だという。   「藤波投手の場合はまずは自分の強い球を投げること。四球を出さなければ、投手っていうのは５球勝負できるんですよ。その内３球いい球がいけばいいんですよ。『打たれたって、知るかあ！』ぐらい気持ちでいい。バックに助けてもらえばいい。極端な話、死球当てたって『すまん！』ぐらいの気持ちです」（佐野氏）   　データを詰め込むよりもシンプルなことが大事で「まずは１球、納得できる球を投げる。今度はそれを２球にする、４球にする。そうやって再現性を高めていく方法の方が合っていると思いますね。データはもちろん大事ですが、あまり詰め込まないほうがいい。シンプルでいいし、調子に乗るぐらいほうがいい」（佐野氏）とのこと。   　藤波の復活に注目したい。    

コンビニ業界の王者セブン‐イレブンが、カナダのコンビニ大手ＡＣＴからの買収提案への対応に忙殺される中、鬼の居ぬ間になんとやら…ローソンが、２０２５年２月期に売上高に相当する営業収益が過去最高を更新する勢いを見せている。 この勢いで、地方でも安定した需要が見込めると目論み、出店戦略を広げようと、人口の少ない過疎地に相次いで新規出店している。 「従来は半径３５４㍍、人口２０００人が出店の目安でしたが、２０００人未満の過疎地にも出店できるようになったのです」（流通記者） 北海道稚内市では物流の課題を抱えていたが、４カ月連続の店舗出店により配送効率を確保し、備蓄スペースの拡大や店内調理設備を導入することで安定供給を実現させた。 この成功体験に基づき今年７月４日には、同じ宗谷地方にある人口約７０００人の枝幸町に「ローソン枝幸新港町店」をオープンさせている。 ローソンはこうした過疎地などへの出店を「地域共生コンビニ」と位置づけた。 「良い場所があれば、今後は年間新規出店数の１～２割を『地域共生コンビニ』にしたいと営業本部は考えているようです」（同） コンビニをインフラとして機能させつつ、本体事業の成長も図るという構えだ。 　業績好調の背景に商品構成の改革が挙げられる。新型コロナの影響を受けた２０２０年、ローソンは大変革実行委員会を立ち上げ、内食や日用品など顧客のニーズを徹底分析した。 その結果商品構成を見直し、結果的として全国のほとんどの店舗を改装し、飽和状態といわれた国内市場でも、改革により出店余地を拡大させることができた。 その結果が、先に述べたような小さな商圏人口の地域でも出店が可能になったことだ。地域貢献で成長しようと、過疎地に青いローソンが増えていく。  

2025年7月13日、共同通信などが報じたところによると、米国防総省高官が英紙のインタビュ ーで、台湾有事における日本の積極的な関与を求めた。この発言は、米国のアジア太平洋戦略に おける日本の役割の重要性を浮き彫りにし、同時にその背後にある米国の本音と複雑な意図を推 察させる。 　台湾海峡を巡る緊張は近年高まっており、中国の軍事的圧力が増す中で、米国は同盟国との連 携強化を急いでいる。米国は、中国の台湾への潜在的な侵攻を抑止するため、日本を含む地域の 同盟国との協力を不可欠とみなしている。特に日本は、地理的に台湾に近く、米軍の主要な基地 を擁する戦略的要衝である。米国防総省高官の発言は、こうした地政学的現実を反映したものだ 。 　米国は、台湾関係法に基づき、台湾の防衛を間接的に支援する立場を維持しているが、直接的 な軍事介入には慎重な姿勢を示してきた。いわゆる「戦略的曖昧さ」政策は、米国の介入の不確 実性を保つことで中国を牽制する一方、具体的な軍事行動のコミットメントを避けるものだ。し かし、近年では中国の軍事力増強や台湾周辺での挑発行為が顕著になり、米国は同盟国との共同 対応の枠組みを強化する必要に迫られている。 　米国の高官が日本に求める「関与」とは、具体的にどのようなものか。まず考えられるのは、 軍事的な協力だ。日本は自衛隊の能力を近年強化しており、米軍との共同訓練や情報共有も進ん でいる。台湾有事では、日本の基地が米軍の後方支援拠点として機能する可能性が高い。さらに 、自衛隊がミサイル防衛や海上警備で役割を果たすことも想定される。また、経済的・外交的な 関与も重要だ。日本は、中国に対する経済制裁や国際的な非難の枠組みに参加する可能性がある 。さらに、台湾への人道支援や避難民対応など、非軍事的な面でも日本の協力が期待されている 。これらは、米国が単独で負担するには重すぎる責任を同盟国と分担したいという意図の表れだ 。 　米国の本音を考える上で鍵となるのは、負担の分担だ。米国はグローバルな軍事プレゼンスを 維持する一方で、国内では財政的・政治的な制約に直面している。台湾有事のような大規模な紛 争は、米国の資源を大きく消耗する可能性があり、その負担を同盟国に分散させたいというのが 本音の一端である。特に日本は、経済力、技術力、地理的優位性を備えた同盟国として、米国に とって不可欠なパートナーであることは言うまでもない。 　さらに、米国は日本を「インド太平洋戦略」の要として位置づけている。中国の台頭に対抗す るため、米国は日本、豪州、インドなどとの「クアッド」枠組みを強化し、地域の安全保障ネッ トワークを構築している。台湾有事での日本の関与は、この戦略を具現化する試金石ともいえる 。米国は、日本が単なる米軍の支援基地ではなく、積極的なプレイヤーとして地域の安定に貢献 することを期待している。 　しかし、米国の要求には曖昧さが伴う。米国自身が台湾有事への対応方針を明確にしていない にもかかわらず、日本に具体的な役割を求めるのは矛盾をはらむ。米国の「戦略的曖昧さ」は、 同盟国に明確なガイドラインを提供しないまま、協力の必要性を強調する。この点は、日本にと って対応の難しさを生む。 　日本は憲法9条の制約や、国民の反戦感情を背景に、軍事的な関与に慎重な姿勢を崩していない 。米国が求める「最前線に立つ」役割は、憲法違反との批判を招く可能性もあり、国内の政治的 議論を複雑化させる。また、中国との経済的結びつきが強い日本にとって、米国の要求に応じる ことは経済的リスクも伴う。米国はこうした日本の国内事情を理解しつつも、戦略的パートナー としての日本の積極性を求めている。 　米国の本音には、中国への牽制という意図も強く働いている。日本が台湾有事で積極的に関与 すれば、中国に対する抑止力が高まる。逆に、日本が消極的な姿勢を示せば、同盟の結束が揺ら ぎ、中国に付け入る隙を与える。今回の米政府高官の発言は、日本に「同盟の責任」を意識させ 、行動を促すための圧力とも解釈できる。そして、同時に米国は日本を試している可能性もある 。日本の安全保障政策の進化、特に「反撃能力」の保有や防衛費増額は、米国にとって歓迎すべ き動きだが、実際の有事での日本の対応は未知数だ。米国の高官による発言は、日本政府に具体 的な準備を迫り、その本気度を測る意図も含まれているだろう。

　阪神は１４日に元メッツの右腕、グラント・ハートウィグ投手（２７）の獲得を公式ホームページ上で発表した。右のリリーバー、という補強ポイントにマッチしたものと見られる。   　ペナント争い独走状態となっている中で、さらなる戦力アップ策に佐野氏は「一軍で投げるとなれば８月中旬ぐらいになるでしょうね」と話す。   「シーズン山場はリリーバー、クローザー含めて疲れが出てくる時期。ハートウィグ投手が日本の野球に合うかどうかは未知数ですが、いいタイミングでカンフル剤になればいいということでしょうね」（佐野氏）   　ハートウィグ獲得はチームの戦力アップという効果とは別に「他チームへの脅威という点もある」とは佐野氏。追いかけてくるチームに対して、さらなる戦力アップを見せつけることで戦意を削ぐ、といった意図も見えるという。   　佐野氏は「右の中継ぎは石井が柱ですが、この獲得によって、湯浅やほかの右投手に刺激を与える意味もある。今年の阪神は盤石の戦いぶりですね」と締めくくった。  

　世間一般はともかくとして、「ＴＡＣＯトレード」は間違いなく今年のマーケットでの流行語大賞の有力候補だろう。そしてその気分屋ぶりは相変わらずだが、数多あるＴＡＣＯ発言でもしかしたら最速を記録するかもしれない発言で、またマーケットを混乱に陥れた。 「かねてからトランプ大統領は政策金利の引下げに慎重なパウエルＦＲＢ議長を批判、その度に『解任』を示唆してきましたが、アメリカメディアがホワイト筋からきちんと確認を取った上で１６日に『早期解任の可能性が高い』と報道したわずか３０数分後に、当のトランプ大統領が解任を否定。そのわずかな時間にドル円の為替相場が１円も上下したのです」（経済部記者） 　この急変ぶりに、ＳＮＳのマーケット観察者からは、「アメリカ政府は相場操縦やり放題」と呆れた声が上がるが、一方でトランプ発言を巡るマーケットの数字の上下動きは「月単位くらいのスケールで見る必要があるのだと過去半年で思うようになった」との声もあって、したり名言だ。 　実際、トランプ大統領が日本の２５％を含め、１２カ国に関税引き上げの書簡を７月７日に送って以後も、「どうせＴＡＣＯだろ」と言わんばかりに、マーケットは驚くほどおだやかに推移している。 ディールがない場では、臆面の無さをフルに発揮 「その後さらにカナダに３５％の関税を、また医薬品に最大２００％の関税を課すと打ち出しましたが、マーケットは狼狽えるどころか、ナスダックとＳ＆Ｐ総合５００は最高値を更新。トランプ大統領のチキンぶりはもうマーケットでは織り込み済みというのが常態化しつつあります」（同） 　一方、傲岸不遜ぶりを示したのが、もともと縁がなさそうなサッカーの舞台で発揮された。この頃アメリカではサッカー・クラブ世界一を決める「ＦＩＦＡクラブワールドカップ」が開催されていたのだが、日本時間の１４日に行われた決勝戦後、開催国大統領として優勝チームへのトロフィー授与の場に立ち会ったトランプ大統領はそのまま居座り、選手らがトロフィーを形容する場のほぼ真ん中に映り込んだのだ。 　その場の場違いぶりをＣＮＮは、２６年ワールドカップはアメリカ・カナダ・メキシコが共催するが、「次はもっと大がかりで、もっと異様な展開になる可能性がある」と伝えた。しごくもっともだ。

　男女雇用機会均等法、育児休業法、パートタイム労働法、育児・介護休業法、男女共同参 画社会基本法、ストーカー規制法、配偶者暴力防止法、次世代育成支援対策推進法、少子化 社会対策基本法、改正次世代育成支援対策推進法、女性活躍推進法、民法の一部を改正する 法律（再婚100日）、政治分野における男女共同参画の推進に関する法律、働き方改革関連 法など性差や女性に関する法律は1986年以降に矢継ぎ早に次々と施行されてきた。これら の法整備を受けて、教育の機会均等や男女共学、男女同一賃金の原則や女性労働者の保護 、結婚の自由、財産の均等相続、国籍法の父母両系血統主義、雇用分野における男女の均 等な機会や待遇の確保、子を養育や家族の介護を行う労働者の雇用の継続、ストーカー行 為の処罰、配偶者からの暴力の防止及び被害者の保護、女性の職業生活における活躍の推 進、婚姻開始年齢を統一など多くの性差を解消し女性の社会参画を後押ししてきた。 本当に世の女性のマジョリティはまだ支援が足りない、まだジェンダー差別が多い、ま だ女性であることで不利益を強いられている、と思っているのだろうか。省庁や諮問委員 会、役所や議員、民間企業の管理職や役員などあらゆる場面で男女差を問われ偏りを指摘 される。民間企業の管理職や役員は男であろうと女であろうと経営陣とステークホルダー の自由である。公務員も民間も男女差があるのは男女差別や不公平があるとは限らない。 人事は適材適所でおこなっているだろうし、本人の希望も加味されているだろう。単なる 統計で指摘できることではないはずだ。男女比率で人事を評価することこそ男女差別であ る。人物評価と本人希望が重要なのであって男女差の比率を整えるために行う人事は表面 的であり画一的になる。かつて筆者が選挙に立候補するために公認を得た政党支部は公認 料として男性は30万円、女性は50万円と資材費全額補助であった。公認の判断基準も39歳 以下の女性を優先すること公言していた。明らかなジェンダー差別であるがこの政党はジ ェンダー問題をイコール女性差別、女性参画の障壁だと決めつけている。これまでの行き 過ぎたウーマンリブの弊害なのではないか。差別されたり障壁があるのは女性だと勝手な 思い込みをするように長年刷り込みを行われてきた帰着がこの状態。女性を差別する法律 の撤廃、議員定数の半分を女性に割り振るクオーター制の導入、国政選挙の立候補者の 35％以上を女性にする党方針など女性に対して下駄を履かせすぎてことでジェンダー平等 は崩壊している。これは政党に限ったことではなく社会全体がそのような状態に陥ってい るにも関わらずそれが正義であると思い込んでしまっている。男女共同参画事業はゴール を見失っているのではないか。ゴールだけでなく正義をも見失い利権の影すら感じてしま う。腐敗が進む前に立ち止まるべきなのでは。行き過ぎたジェンダー問題への取り組みが 新たな差別を生む可能性もある。何事もほどほどが一番、一張一弛を心すべき。（参議院 議員政策担当秘書 紅 良作）

米国の複数の大学が「凶悪犯罪の件数がピークに達する気温がある」と発表した。米国ミズーリ大学のクレイグ・アンダーソンは、約４６年間の米国５０都市の年間平均気温と犯罪率を調べた。 その結果、平均気温が高く、暑苦しさを感じることの多い都市ほど凶悪犯罪（強盗、殺人）もそれに比例して多くなる傾向があったという。 ただし財産犯罪（窃盗や泥棒など）は、あまり気温と関係がなかったそうだ。凶悪犯罪が起きる気温のピークはズバリ２３度だ。米国フロリダ国際大学のエレン・コーンによっても同じ結果が確認されている。 ただし、２３度よりも気温が高くなってくると今度は逆に犯罪が減っていくという。春から夏にかけて、また秋も犯罪が起こりやすい気温の日が増えたため、外出を控え、涼しい屋内で生活している方が無難ということだ。 太平洋赤道域の日付変更線付近から、南米沿岸にかけての海面水温が高くなり、その状態が1年続くのが「エルニーニョ現象」。逆に同じ海域で海面水温が平年よりも低くなる状態を「ラニーニャ現象」と呼ぶ。 両現象とも世界の異常気象を引き起こす原因とされているが、米国プリンストン大学のソロモン・ショーンは、エルニーニョ現象が引き起こす異常気象は、戦争や内戦とも関連していると主張している。 約５５年間の気象データを基に、エルニーニョ現象とラニーニャ現象の発生と、政治的な混乱（内戦・内乱）の関係を調べた。 すると、政治的な混乱は、暑くなるエルニーニョ現象が発生している年には、ラニーニャ現象が起きた年に比べて２倍起きることがわかった。 　現在の猛暑はほぼ３５度をピークにしているので、逆に犯罪率が下がると言えるが、天気模様より気温２３度をしっかり頭に入れて防犯に努めよう。