ＴＯＴＯは米ジョージア州の製造工場に３００億円を投じて新棟を建設し、先端の自動化技術を取り入れた生産ラインを今秋に稼働させる。高い人件費に自動化で対応させ、トランプ関税の影響を軽減する意味でも重要な一手となる。

新棟稼働でトイレなど衛生陶器の生産能力を１.５倍に高める。これは不動産市場の低迷で構造改革を迫られ失速中の中国に代わり、米国での成長を狙うためだ。

　ウォシュレットが、米国で大バズリ中なのは、長年にわたり、アメリカの消費者にビデの利点を訴え続けてきたことが挙げられる。

転機となったのは２０２０年の新型コロナウイルスの流行だ。ロックダウン中、トイレットペーパー不足に困ったアメリカ人がウォシュレットに殺到し、同年の北米での売り上げが前年からほぼ倍増したのだ。

さらに昨年の業界レポートによれば、アメリカでリフォームを行う住宅所有者の５人に２人以上が、ビデ機能付き便座などの特殊機能を備えたトイレを設置したという結果が出ている。結果的にＴＯＴＯのアメリカ住宅設備事業の利益は過去５年間で８倍以上に拡大した。

　今年４月１日に代表取締役社長執行役員に就任した田村信也社長は、１８～２１年春まで役員として米国に駐在した経験を持つ。米国の消費者は可処分所得が高く、１つの家に３つも４つもトイレがある住宅事情を熟知している。

また米国はバスルームにトイレがあることが多く、その空間は日本より広々としている。そのためトイレの形状が目に付きやすく、消費者がデザイン性を求める傾向が強い。結果的に、アジアではあまりお目にかからないワンピース型が人気となっている。

　日本では、分かれている便器とタンク部分をくっつけたツーピース型トイレが一般的だが、米国では胴体部の便器とタンク部が一体のワンピース型が人気で、新設されたラインでは、主にこのタイプを製造する。

　稼ぎ頭を中国から米国にシフトするＴＯＴＯの成否やいかに。