インバウンドの売上が伸びず低迷と聞けば、巷で流行っている７月５日の大地震の予言のせいかと思いきや、どうやらもっと構造的なものらしい。百貨店の高額消費の落ち込みについてだ。それを受け、例えば高島屋の株価は、年初は１２００円台だったものが、４月頃から１１００円台に、百貨店の阪急・阪神のエイチ・ツー・オー　リテイリングは２２００円台だったものが、やはりこのところずっと２０００円を切っているからだ。

「高島屋が６月３０日に公表した決算では、２６年２月期第１四半期の連結営業利益は前年同時期に対し１３％マイナスとなる見通しで、５年ぶりの減益となります。大丸・松坂屋のＪ・フロントリテイリングも３～５月の四半期が減益で、４月頃からの百貨店株の低迷と符合します。そこで松坂屋の顧客別の店頭売上高を見ると、２３年から２４年に２００％も増えたインバウンドによる売上が、２５年は２４年に対してマイナス３０％。２４年が多すぎたということかもしれませんが、この３～５月の月別で見ると、マイナスが１１％、３３％、４２％と拡大中なので、確実にインバウンド消費に陰りが見えていることが分かります」（経済部記者）

　さらにインバウンド売上高の中身を見ると、２４年は７８％を占めていた「高額品」が、２５年は６６％にダウン。しかも件数では１％増えているのに、単価は３１％もダウンしているから、より明確だ。つまり、顕著には見られなくなった中国人の爆買いが、完全に鳴りを潜めたということだ。

　もちろん大地震の予言が与える影響も、いくぶんかはあるだろう。だが落ち込みは３月以後に構造かしているので、おそらくはわずか。ＳＮＳではこれを受け、「インバウンド」が「貧バウンド」の段階に入ったなどと揶揄されている。

「理由として、為替の問題や中国の景気冷え込みが本格的に反映したといったことが考えられます。また中国でも転売ヤーの問題は以前から規制対象となっていて、これが強化されたのが大きいのでは、といった話もあります」（同前）

　それでもインバウンドは沸騰、都心部では多くの外国人を目にするが、彼らがお金を落としてくれないとなれば、何だか恨めしく見えてしまう。