有事になるとアメリカ・ペンタゴン周辺のピザ店が繁盛する。世界３大通信社のＡＦＰ通信がこう報じたものだから、日本でもこの記事が紹介され、話題になっている。

　イスラエルが６月１３日（日本時間）に、イラン各地の核・軍事関連施設を大規模攻撃。１４日未明にはイランが報復攻撃を行い、「よもや第５次中東戦争勃発か！」との事態に陥っているのだが、ペンタゴン周辺のピザ店の売れ行きを観測するⅩアカウントの「ペンタゴン・ピザ・レポート」は、テヘランで火の手が上がる１時間前に、ピザのデリバリーが増えていると報告していたというのだ。

　理屈としては、有事が発生あるいは起こりそうな時は、ペンタゴンの職員の残業が増え、夜食としてピザの注文が増えるから、というものだが、ある意味、理に適っている。正式には「ピザ・メーター理論」と呼ばれているのだが、この約２週間前の１日に、ウクライナが極東を含むロシアにドローン攻撃を仕掛けた時も、ピザ・メーターは上がっていた。

「過去を振り返れば、９０年８月のイラクによるクウェート侵攻前夜、１１年５月のウサマ・ビンラディン急襲の数日前から、最近では２４年４月にやはりイスラエルがイランにミサイル攻撃を仕掛けた時にもピザ・メーターは予兆を示していて、実績は十分です。その逆バリとして、『ペンタゴン周辺のゲイバーが閑散とする』というものもありますが、こちらは計測は難しいので都市伝説的なジンクスかもしれませんが、ペンタゴン職員がそれだけ忙しくなっているということで、やはり理屈としては適っています」（全国紙記者）

遠くの戦争は本当に買いか

　ピザ・メーター理論は有事の可能性を知らせる１つのバロメーターで、となれば株式市場の混乱の可能性を伝えるものでもある。特に日本においては、週末に世界的混乱が起きれば、最初にマーケットが開く日本はその影響をモロに受けるのは毎度の事。事実、１３日は日経平均、ＴＯＰＩＸ、グロース２５０の指数はいずれもマイナスで、１３日の日経平均は前日比３３８円安で、一時は６００円以上下げた。

「株式市場の格言に、『遠くの戦争は買い、近くの戦争は売り』との有名なものがありますが、地政学リスク指数の動きで見ると、イベント発生直後は大きく上昇するが、しばらくすると落ち着く。となれば、今でもある程度は有効と言えるでしょう。それを示すかのように、１６日の日経平均はすっかり元通り。もっとも一時的な円高進行の落ち着きや、原油高で恩恵を受ける企業が押し上げたからですが、異様な落ち着きと言えるかもしれません」（同前）

　またこのタイミングでのＧ７開催で、視線はそっちに向かっているからかもしれないが、イスラエルとイランの報復合戦は続いており、予断を許さない状況は続く。